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結婚したら夫婦はお互いに、自分たちの家庭や生活を守る責任が生じます。
もしものことが起こったら、残された家族の生活を守る責任は、夫・妻、両方にあります。
そのため、保険を考えるときは、夫婦いっしょに考えることが大切です。お互いが加入している保険内容を知らないままでいると、ムダな保障があっても気付かないことや、せっかく保険加入しているのにそれを配偶者が知らずに、給付金や保険金を受け取れないということも起こり得ます。
まずはお互いの保険の内容を、夫婦いっしょに確認し合うことから始めましょう。

妻が今後、出産や育児に伴い、一定期間働けない可能性があることを考慮して、保険の予算立てをしましょう。特に貯蓄性のある保険は、途中で解約すると損をしますので、先々のことも考えて、長期的に支払いが継続できるようなバランスを取ることが大切です。

共稼ぎ夫婦の死亡保障は、夫だけでなく妻の保障をしっかり確保することが鍵となります。
死亡保障を考えるとき、実際に必要となる金額（残された家族の生活や学費など）の合計から、社会保険等でカバーされる公的保障分や、そのほかいくつかの要素を差し引くことで、正しい必要保障額を算出することができます。
これを夫・妻ともに算出する必要があります。万一のときに、残された遺族の生活保障に関連する公的保障とは「遺族年金」のことです。
遺族年金は、加入中の公的年金の種類によって受け取る内容が異なりますので、それぞれの職業や社会保険の内容、収入額などに基づいて、必要保障額をきちんと計算することが重要です。
なお、2014年3月まで、万一の際に遺族基礎年金を受給できるのは「子供のいる妻」か「子供」にかぎられていました。しかし、この男女差を解消するため、「子供のいる妻」が「子供のいる配偶者」に変更され、父子家庭も遺族基礎年金を受給できるようになりました。

※ただし、2014年4月の遺族基礎年金の改正実施日以降に該当した場合にかぎりますので、実施日前に父子家庭であった場合には、遺族基礎年金は受給できません。

自分に万一のことがあっても、子供が18歳になるまでは公的な保障「遺族年金」が給付されます。遺族年金は、加入中の公的年金の種類によって受け取る内容が異なってきます。
このような、加入中の社会保険に応じた公的保障分や配偶者の将来の収入予定などの要素を差し引いて、正しい必要保障額を算出しムダのない保障を確保しましょう。

一家の大黒柱にとって、子供が小さいうちは人生の中で最も高額な保障を必要とする時期となります。こういった時期は、保険料が安い掛け捨ての保険商品を利用することで、効率良く必要保障額を備えることができます。「定期保険」などがこれにあたります。
こうした家族のための保障の確保に加えて、さらに予算が取れるようでしたら、貯蓄性のある一生涯保障の「終身保険」なども併せて検討されるといいでしょう。
このように、死亡保障は「家族のためのもの」と「自分の老後のためのもの」を分けて準備することで、より効率が良くなります。

住宅ローン契約には、ほとんどの場合「団体信用生命保険」がついています。この保険は、契約者が住宅ローンの返済途中で万一死亡した場合、以降の返済が免除されるというものです。
つまり、残された家族は住宅ローンを返済しなくてもいいということになりますので、その分、今まで加入していた死亡保障を削減できる可能性があるのです。
また、団体信用生命保険が付帯されていない住宅ローン契約をされた場合は、住宅ローンの名義人に万一のことがあると、残された家族に返済義務が生じますので、その分も含めた死亡保障の確保が必要となります。

一家の大黒柱にとって、子供が小さいうちは人生の中で最も高額な保障を必要とする時期となります。
こういった時期は、保険料が安い掛け捨ての保険商品を利用することで、効率良く必要保障額を備えることができます。「定期保険」などがこれにあたります。
こうした家族のための保障の確保に加えて、さらに予算が取れるようでしたら、貯蓄性のある一生涯保障の「終身保険」なども併せて検討されるといいでしょう。
このように、死亡保障は「家族のためのもの」と「自分の老後のためのもの」を分けて準備することで、より効率が良くなります。

老後の生活資金の計画的な利用や将来の相続対策など、まとまった資金をどのように活用・維持していくかということも、シニア世代にとっては大きな課題です。
これらの対策に「資産運用に適した保険」をうまく組み合わせることで、保険商品を有効活用する方法があります。
例えば、まとまった資金を老後の生活費として計画的に利用するには、「年金保険」が役立ちます。 これは、資金を運用しながら毎年一定額を受け取ることができる保険商品です。
また、資金運用や将来の相続への対策には「一時払終身保険」が有効となります。これらの保険商品を比較・検討し、安心のシニアライフを過ごしましょう。